囚人のジレンマとは？詳しく解説します！
囚人のジレンマはゲーム理論の1つとして今日でも幅広く研究されています。ビジネスシーンでも応用が効く理論なので知っておいて然るべきといえるでしょう。この記事ではそんな囚人のジレンマについて詳しく解説しています。実際の商取引の場でも参考になりますから、どうぞ最後までお読みください。

ゲーム理論について
ゲーム理論とは社会や自然界で複数の主体が関わる意思決定の問題や、行動の相互依存的状況を数学的なモデルを用いて研究する学問のことを指します。数学者のジョン・フォン・ノイマンと経済学者のオスカー・モルゲンシュテルンの共著『ゲームの理論と経済行動(1944年) 』によって誕生しました。元来は主流派経済学（新古典派経済学）への批判を目的として生まれた理論でしたが、1980年代のゲーム理論による経済学の静かな革命を経て、現代では経済学の中心的役割を担うようになっています。

囚人のジレンマとは
囚人のジレンマとはゲーム理論におけるゲームの1つで、双方が協力した方がいい結果になることがわかっていても、協力しない方が利益を得られる場合は協力をしないことを選択するというジレンマです。1950年にランド研究所のメリル・フラッドとメルビン・ドレシャーの行った実験をもとに、数学者のアルバート・タッカーがゲームの状況を囚人の黙秘や自白にたとえたためこの名がついています。
囚人のジレンマは自らの利益を追求する個人間で、いかに協力が可能となるかという社会科学の基本的な問題なので、経済学や政治学、社会学や社会心理学、倫理学や哲学などの幅広い分野で研究されています。また自然科学である生物学においても、生物の協力行動を説明するモデルとして研究されています。
 
ゲームの基本について
犯罪を共同で行った容疑者2人が別々の部屋で取り調べを受けています。もちろん意思の疎通は出来ません。その状況下で取調官から次のような取引を持ちかけられます。
 
・1人が自白してもう一方が自白しない場合は自白した者は無罪とし自白しない方は懲役10年とする
・2人とも自白しない場合は懲役2年とする。
・2人とも自白した場合は懲役5年とする。
 
2人にとっては「お互いに自白しない」という選択肢がもっとも無難でしょう。しかし自白して無罪となる道も魅力的です。ただし意思の疎通は図れないわけですから、各々が自己の利益を追求してしまうと2人とも自白をすることになり、結果としてお互いに自白しない懲役2年よりも刑期が長くなってしまいます。
つまり2人の囚人が黙秘を選ぶと「協調」となり、自分だけ自白して釈放してもらおうとするとそれは「裏切り」となるわけですが、結果的に2人とも「裏切り」を選択してしまいます。
 
現実社会の囚人のジレンマ
企業間における値下げ競争や公共財の供給、環境問題や共有資源の管理、自由貿易や軍縮のための国際協力にいたるまで、現実社会のさまざまな事象でも囚人のジレンマを使って説明できるものは数多くあります。
例えば商談においては取引によってお互いの利益になるわけですが、取引相手を騙せば自己の利益が増すことになります。具体的にいうと買い手が代金を支払わない、売り手が商品を引き渡さなかったり、不良品を売りつけるといった裏切り行為です。これに対処するために取引相手が裏切ったら将来の取引をやめるという脅しをお互いに掛け合うことで阻止することになります。
 
考案者について
■アルバート・タッカー
・生　誕：1905年11月28日
・死　没：1995年1月25日（89歳）
・居　住：アメリカ合衆国
・国　籍：カナダ
・研究分野：数学、組み合わせ位相幾何学、最適化
・研究機関：プリンストン大学
・出身校：トロント大学、プリンストン大学
・主な業績：囚人のジレンマ、カルシュ＝クーン＝タッカー条件、組み合わせ線形代数学
 
アルバート・タッカー（Albert William Tucker）は、カナダのオンタリオ州オシャワ生まれの数学者です。プリンストン大学教授であり、専門はトポロジー、ゲーム理論、線形計画法、非線形計画法、オペレーションズ・リサーチでした。
 
まとめ
以上、囚人のジレンマについて解説してきました。実際の商取引から国際的な協力にいたるまで、幅広く当てはまることがおわかりいただけたでしょう。このジレンマに陥らないために契約を取り交わす必要があるわけです。利益を追求する企業にとっては時には陥ってしまうことがあるかも知れませんが、長期的な視野に立って判断すれば協調の道を選ぶ方が利益は大きいといえるでしょう。